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投資家にとって情報過多は害になる!

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資本主義社会における市場メカニズムは偉大でもあり不思議でもあります。

 

多様な消費者と生産者の行動によって、経済全体としては市民が必要とする材やサービスが提供されることを可能にしています。

 

そして、需要と供給の関係に応じて、材やサービスの価格が適正な値に形成されていきます。

 

 

ただし、株式市場はどんなときでも正しく株価をつけているわけではありません。

 

時として人々の熱狂が、バブルという形で異常な価格形成をつくり出すことがあります。

 

古くはオランダのチューリップバブルにはじまり、日本の80年代後半の土地バブル、2000年代初頭のITバブルなど、異常な価格設定が起こった例は枚挙にいとまがありません。

 

特に集団の熱狂が生まれたときには(バブルに関わらずですが)、危険な状態がつくり出されることは多いので、歴史的な教訓として注意が必要です。

 

群集行動の最も代表的な現象と考えられているものに、「集団思考」というものがあります。

 

これは個々人が集団で行動することによって、ある間違った考え方が訂正されるどころか増幅されて、あたかも正しい考え方であるかのように広く共有される現象を指します。

 

先ほど例に出した数々のバブルも行き過ぎた群集心理の結果と言えます。

 

例えば、2000年代初頭のITバブルは、多数の投資家が間違った投資判断に集団で熱狂した代表的な例です。

 

IT関連銘柄への投資で莫大な値上がり益が得られる可能性に興奮して、多くの個人投資家が根拠のない投資行動に走っていました。

 

とりわけ、他の投資家が大儲けをしている情報を目にすると、居ても立っても居られない心理に陥りやすいです。

 

こうした集団行動の結果は、個人投資家に大きな打撃をもたらすことになります。

 

歴史的に、株式は長期的には高い平均リターンをもたらしてきましたが、実際に一般的な個人投資家が手にしたリターンは、平均リターンを大幅に下回るものにとどまっています。

 

というのも、個人投資家は熱狂的ブームで相場がピークにさしかかる頃に、本格的に投資に資金を投入する傾向が強いからです。

 

実際に、バブル期の2000年3月までの一年間に株式投信に新規流入した金額は、それ以前のどの一年間よりも大きかったのです。

 

逆に、バブル崩壊後で相場が大底を迎えつつあった2002年や2008年には、個人投資家は株式投信を大量に投げ売りしています。

 

こういった売買タイミングのミスのせいで、個人投資家の株式リターンは大きく下がっています。

 

 

 

こういった過去の出来事からの大切な教訓は、決して群集心理に身をゆだねるような行動をしてはいけないということです。

 

自分の考え抜いた投資方針を堅持していくことが非常に重要なことです。

 

群集心理と言わないまでも、現代社会は非常に多くの情報であふれているため、影響を受けて簡単に方針が変わってしまうことになりやすいので注意が必要です。

 

定期的に自分の方針を確認する時間を取ったり、意図的にノイズを排除する習慣をつけることを考えてもいいかと思います。

 

目的もなしに、なんでもネットや本から情報を集めようとすると、投資方針がブレるきっかけになることもあり、かえって害になることも少なくないのが現状でしょう。

 

情報に対して受け身の姿勢でいると非常に流されやすい環境であることは確かです。

 

情報を自分でしっかりと評価し、自分の頭できちんと考えることが絶対的に必要です。

 

栄養も取り過ぎは体にとって害になります。同じように、情報の取り過ぎも自分にとって害になることがあることを頭に入れておいた方がいいです。

 

今回は以上です。

 

 

アミ
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